ギャリソン派であろうとなかろうと、奴隷制撤廃派の指導者たちは、自分たちの個人的な不適応を解消するための変人とか、ニューイングランドのエリートとして失いつつある地位を回復するために奴隷制問題を利用した人々として軽蔑されていました。真実はもっと単純なのかもしれません。神経症患者や北部の社会経済的エリートで奴隷制度撤廃論者になった者はほとんどいませんでした。この運動の熱意と宣伝の成功にもかかわらず、多くの北部の人々はこの運動に激しく反発し、自由白人の大多数はそのメッセージに無関心でありました。

1830年代、都市部では暴徒が起こり、資産と地位のある者に率いられて、廃止派の集会を襲撃します。彼らは、アフリカ系アメリカ人やそのシンパの白人の財産や人々に暴力を振るいました。奴隷撤廃運動の指導者たちは、ニューイングランドで育ったこと、カルヴァン主義的な独善主義、高い社会的地位、比較的優れた教育を受けていたことなど、驚くほど似ていたのです。彼らの運動が世俗的、あるいはエリート主義的ではなかったと思われます。ですが一般市民は、アフリカ系アメリカ人を嫌悪し、制度内での進出に良くは思っていませんでした。

多くの改革運動が存在したからといって、多数のアメリカ人がそれを支持したわけではありません。撤廃運動は世論調査では不利に働きました。一部の改革は他のものより人気がありましたが、概して、どの主要な運動も大衆の支持を得ることはできませんでした。また、これらの活動に実際に参加した人は少なかったことが判明しています。ブルック・ファーム(Brook Farm)やインディアナ州のニュー・ハーモニー(New Harmony)、ニューヨーク州のオネイダ(Oneida)のようなユートピアを標榜するコロニーでは、多くの賛同者を獲得することはできず、他の多くのグループも賛同はしませんでした。これらの改革運動の重要性は、その規模や成果から生まれるものではありません。

改革とは、アメリカ生活の不完全さに対する少数の人々の感受性を反映したものです。ある意味で、改革者たちは「良心の声(voices of conscience)」であり、物質主義的な市民に対して、アメリカンドリームがまだ現実になっていないことを思い知らせ、理想と現実の間にある溝を指摘したのでした。

制度上での廃止で最も大事だったことは、奴隷制撤廃論です。この運動は、熱烈に主張される一方で、激しく抵抗され、1850年代には、政治的に失敗したようにみえました。しかし、1865年に、内戦という犠牲を払いながらも、憲法改正によってその目的を憲法に挿入するこに成功します。その核心は、3世紀以上にわたってアメリカ人が最善と最悪の顔を持つ「人種」の問題でありました。それがこの時代、アメリカの地域間の対立という力学と絡み合ったとき、その爆発的な潜在力が最大限に浮き彫りになる現象が起こりました。19世紀半ば、改革への衝動がアメリカ国民を団結させる共通のものであったのですが、その衝動が奴隷制度に現れたことで、4年間にわたる南北戦争という血塗られ遂にアメリカ国民は二つに分かれるのです。

撤廃運動そのものも多様ではありました。その一端を担っていたのが、ウィリアム・ギャリソン(William L. Garrison)という人物です。彼は「即時主義者(immediatist)」として、奴隷制だけでなく、それを容認する合衆国憲法をも糾弾します。彼の新聞「リベレーター(The Liberator)」は、奴隷制に反対する戦争では妥協しないという約束を宣言していました。ギャリソンの妥協のない論調は、南部だけでなく多くの北部の人々をも激怒させ、あたかもそれが奴隷制撤廃論全般の典型であるかのように扱われた時代が長く続いたのです。しかし、実際はそうではありませんでした。

撤廃論者の反対側には、セオドア・ウェルド(Theodore Weld)、ジェームズ・バーニー(James G. Birney)、ジェリット・スミス(Gerrit Smith)、セオドア・パーカー(Theodore Parker)、ジュリア・ハウ(Julia W. Howe)、ルイス・タッパン(Lewis Tappan)、サーモン・P・チェイス(Salmon P. Chase)、リディア・チャイルド(Lydia M. Child)などがいて、彼らはさまざまな立場で反対論を主張しましたが、ギャリソンよりは融和的な立場にたっていました。ジェームズ・ローウェル(James R. Lowell)は、伝記作家として奴隷撤廃論者の主張は、固定した感情に走るべきではないといいます。そして、ギャリソンとは対照的に「世界は緩やかに癒されていかなければならない」と訴えます。また、デヴィッド・ウォーカー(David Walker)やロバート・フォーテン(Robert Forten)などの自由黒人やフレデリック・ダグラス(Frederick Douglass)などの元奴隷の活動も重要でありました。彼らは、この運動に取り組む明確な理由を持ちながら、白人の同僚たちとより広い人道的動機を共有しようとしました。

工業化の進展により、何千人もの労働者が、制御できない景気循環の浮沈や雇用者の寛大さに依存するようになります。当時は「多くの人々の生活が少数の人々の手に委ねられている」といわれました。階級間の不均衡が拡大し、経済学者たちの行動に拍車がかかります。ある者は資本主義の永続性を認めながらも、労働組合を通じて従業員の交渉力を高めようとしました。また、私企業のモデルを否定し、競争路線ではなく協調路線での社会の再編成に目を向ける者もでてきました。フーリエ主義(Fourierism)やユートピア社会主義(Utopian socialism)がそうです。

労働改革者の一人、ジョージ・エヴァンス(George Evance)は、労働者の供給量を減らすことによって賃金を上げることを提案します。一部の労働者には公有地から切りとった無料の農場、「ホームスティード」(homesteads)を与えるという提案です。知識人党に属する移民規制の闘士たちの中にも、生粋のアメリカ人の雇用を守るという目的を持っている者がいました。また、シルベスター・グラハム (Sylvester Graham) が提唱した健康的な食生活や、アメリア・ブルーマー(Amelia

Bloomer)が提唱した良識ある女性の服装など、周辺問題に焦点を当てた改革者もいました。彼らはいずれもこうした小さな一歩が、人間全体のより合理的で優しい行動へとつながると考えていたのです。

農業改革のような現実的なものから、世界平和のようなユートピア的なものまで、どのような改革運動であれ、アメリカの広大な世界にメッセージを広める手法は似ていました。1841年、トクヴィル(Tocqueville)がアメリカは民主主義が鍵であると指摘したメッセージが広まり、支持者を獲得するために任意の組織が結成されていきます。教会に所属している場合でも、これらの団体は牧師ではなく、専門家が指導するのが普通であり、弁護士の数が際立って多かったようです。次に、こうした団体の新聞による宣伝については、少額の資本と労働で簡単に行うことができました。ある評論家が指摘したように、ほとんどすべてのアメリカ人が、社会の普遍的な改善のための計画をポケットに入れていたといわれ、他のすべてのアメリカ人もそれを知っていたようでした。

このような運動のうち、2つの運動は南北戦争の時代を超えてもその勢いを保っていました。一つは節酒運動で、モラリズム、効率性、健康といった永続的な価値を呼び起こすものです。飲酒は、過度に摂取するとアルコール依存症になり、社会的コストが発生し、生産性が低下し、身体に害を及ぼす罪と見なされていました。1848年のセネカ・フォールズ大会(Seneca Falls Convention)で初めて全米に知られるようになった女性の権利運動は、男女の役割分担の正当性という普遍的な考えを主張し、根強く浸透していきます。

1830年から1860年にかけての「自由の発酵」の時代には、18世紀末の人道的衝動と19世紀初頭のリバイバルの鼓動が混在していました。この2つの流れは一緒に流れていました。例えば、米国キリスト教宣教師会を設立した真摯なキリスト教徒は、イエス・キリストによる救いの福音をアジアの「異教徒」に伝えることが自分たちの義務であると信じていました。しかし、中国やインドの貧しい人々の宗教に対する攻撃を受けながらも、病院を設立し、中国人や「ヒンズー教徒」の改宗者の地域での生活を大きく改善します。

千年王国説(Millennialism)という、キリストの再臨を前に、世界はまもなく終わり、罪を清めなければならないという教えは、チャールズ・フィニー(Charles G. Finney)などのリバイバリスト(revivalists) が説いたものです。この教えは、世俗的な完全主義と対峙するものでした。世俗的完全主義とは、世界の仕組みを実現可能な形に変えることによって、あらゆる形の社会や個人の苦しみを取り除くことができるという考えです。それゆえに、さまざまな十字軍と十字軍兵士が誕生したのです。公教育が最も大事でると説いたホレス・マン(Horace Mann)は、マサチューセッツ州教育委員会の教育委員からアンティオキア大学 (Antioch College)の学長になり、学生たちに「人類のために何らかの勝利を収めるまでは、死ぬことを恥と思え」と説きました。

そのような勝利を得るための一つの方法は、運命に翻弄され、社会から見放され、虐待されてきた人々の状態を改善することでした。例えば、サミュエル・ハウ(Samuel Howe)が率いた聴覚障害者への教育運動や、ボストンの企業家トーマス・パーキンス(Thomas Perkins)やジョン・フィッシャー(John D. Fisher)による盲人教育機関の設立があります。パーキンスは、キリスト教のビジネスマンにとって、自分の事業に対する神の祝福に感謝を示すために慈善事業を行うことは良い方法だと考えていたのです。また、ドロシー・ディックス (Dorothea Dix)は、神と科学に対する敬虔な信者であった独立宣言の署名者ベンジャミン・ラッシュ (Benjamin Rush)の先例にならって、精神障害者の酷い扱いを改善するための活動を行っていきます。

この時代、理念政治は大政党ではなく、小政党によって代表されました。反メーソン党(Anti-Mason Party) は、権力者の陰謀とされるものを一掃することを目的としていました。労働者党(Workingmen’s Party)は、「社会正義」を唱えました。ロコフォコ党(Locofocos) は、民主党内外の独占主義者を糾弾し、敵対勢力によって暗くなった会場で最初の会合を開いたときに使ったマッチにちなんで名付けられました。様々な名前の民族主義政党は、ローマ・カトリック教会のあらゆる悪事を告発しました。自由党は、奴隷制の拡大に反対します。これらの政党は、本来の有権者に加え、多くの有権者を惹きつけるような幅広いアピールをすることができなかったため、どれもはかないものとなりました。民主党とホイッグ党は、その日和見主義にもかかわらず、また日和見主義であるがゆえに、アメリカの有権者の現実的な精神をよく反映して繁栄していきました。

1830年から1850年にかけての時代を歴史家は「改革の時代」と呼びました。ドルの追求が熱狂的になり、それを国の真の宗教と呼ぶ人もいた時代です。何万人ものアメリカ人が精神的、世俗的な向上を目指す様々な運動に参加していきました。なぜ、前世紀末に改革運動が起こったのかについては、まだ意見が一致していません。プロテスタント福音主義の暴走、イギリスやアメリカ社会全体を覆う改革精神、啓蒙主義の完璧主義的な教えに対する遅れ、19世紀の資本主義の特徴である世界的な通信革命など、いくつかの説明が挙げられますが、いずれも決定的なものではありません。

女性の権利、平和主義、禁酒運動、刑務所改革、借金による投獄の廃止、死刑廃止、労働者階級の待遇改善、国民皆教育制度、私有財産を捨てた共同体の組織化、精神異常者や先天性障害者の待遇改善、個人の再生などが、この時代の熱狂的な人々を刺激するさまざまな改革運動を北アメリカで同時に盛んにした原因でありました。

アメリカ人の生活で最も奇妙なことは、経済的な飢餓と精神的な努力の組み合わせです。どちらも、未来はコントロールし、改善することができるという確信の上に成り立っていました。辺境での生活は過酷だったのですが、人間の状態は必ず良い方向に変化するという強い信念がありました。かつてカルヴァン主義が予言したように、人間の本性は永久に短所の溝にはまってはいないという確信です。

1800年代の時代の大政党は、手段ではなく、人の勝利を得るために作られたといえます。政党が誕生すると、その指導者たちは当然ながら、有権者に理念の優先を納得させようとしました。しかし、元連邦党員が最初はほぼ同数の新党に集まり、国内改善や国立銀行などの問題で対立していた人々がジャクソンの後ろで団結できたことは注目に値します。しかし、時間の経過とともに、各政党はそれぞれ特徴的で対立する政治的な政策と結びつけるようになっていきます。

1840年代になると、ホイッグ(Whig)とクレイらの人民共和党の下院議員は、対立する者として結集し投票するようになりました。ホイッグスは弱い行政府、新しい合衆国銀行、高い関税、州への土地収入の分配、恐慌の影響を緩和するための救済法、連邦議会の議席再配分などに賛成し、民主党は反対しました。ホイッグスは反対票を投じ、民主党は独立国庫、積極的な外交政策、拡張主義を承認します。これらの問題は、議会で主要政党を二分したように、有権者を二分しうる重要な課題でありました。確かに、ジャクソン派が、アフリカ系アメリカ人や奴隷廃止論者に対して懲罰的な措置をとったり、アメリカ先住民の権利を保護する条約を無視して南部のインディアン部族を追放したり、その他の強硬な手段をとろうとしたことは重要でした。しかし、これらの違いは、民主党とホイッグがイデオロギー的に分裂し、前者だけが無産者の利益を何とか代弁しているということではありませんでした。

1828年の高率関税に対するサウスカロライナの激しい反対運動で勃発した危機によって、これまでの党派は簡単に崩壊していきました。ジャクソンは、カルホーンの無効化政策、つまり州が関税などの連邦法を無効化する権利に断固反対し、民主党内外で広く支持されていました。この危機に対するクレイの解決策である妥協関税は、ジャクソンとのイデオロギーの対立ではなく、クレイの調停能力、戦術的な巧みさによる政治的優位を示すものと考えられました。

ジャクソン派は、第二合衆国銀行との戦いを、西部、債務者農民、貧しい人々一般を抑圧する貴族の怪物との戦いとして考えていました。1832年のジャクソンの大統領再選は、銀行戦争に関する民主党の解釈に民衆が同意したことの表れと理解されました。最近の調べによりますと、ジャクソンの大勝は前例がなく、民主党の成功は他の要因によるものであった可能性があることが明らかになっています。第二銀行については、多くの西部人、多くの農民、そして民主党の政治家でさえ、主にジャクソンの怒りを買わないために反対したことを認めていましました。

ジャクソンが第二銀行とその頭取であったニコラス・ビドル(Nicholas Biddle）を嫌悪する理由は複雑でした。反資本主義のイデオロギーでは、政府資金の貯蔵庫としての準国営銀行を資本家に支配され、利潤追求に熱心な何十もの「ペットバンク」(pet banks)と呼ばれた州立銀行(Pet Banks)や民間銀行に置き換えるというのがジャクソン流の政策でした。こうした、銀行の取締役が民主党の政治家であることのように考えられました。おそらく、民主党とホイッグの実利主義と類似性は、「猟官制度」という政党が互いに官職を分け合うことに最もよく示されていました。ホイッグは、政権を離れている間は、有利な税関やその他のポストを支持者に譲り渡すという民主党の卑劣な政策を非難していましたが、政権に就くと同様の慣行に走ったのです。ただし、興味深いことは、ジャクソン派の任命者が、いわゆる富裕な先任者たちよりも平民的であったことでした。

1820年代から1830年代にかけて、アメリカの政治はますます民主化されていきます。それまで任命制であった地方や州の役職は、選挙制になります。ほとんどの州で選挙権に対する財産権やその他の制限が緩和されたり廃止されたため、選挙権は拡大します。不動産所有者以外の者の選挙権を奪っていた自由所有権の要件は、1820年までにほぼすべての州で廃止され、納税者の資格も、徐々にではありましたが撤廃されます。

多くの州では、それまでの音声投票に代わって印刷投票が採用され、無記名投票も普及しました。1800年には2つの州だけが大統領選挙人の一般選出を規定していましたが、1832年にはサウスカロライナ州だけが依然として立法府にその決定を委ねていました。党の指名を行う機関として、立法府や議会の党員集会(caucuses）での選挙で選ばれた代議員からなる大会が次第に増えていきました。党員集会における選挙によって、秘密裏に会合する派閥(cliques)よる候補者指名制度は、民主的に選出された団体による公開の候補者指名制度にとって代わられていきます。

このような民主的な変化は、アンドリュ・ジャクソン(Andrew Jackson)とその信奉者たちによって引き起こされたものではありません。かつてはそう信じられていたのですが、、、ニューヨークやミシシッピーなどの州では、ジャクソン派(Jacksonians)の反対を押し切って行われた改革もあります。政治的民主主義の普及を恐れる人々は、どの地域にもいましたが、1830年代にはそのような懸念を公に表明しようとする者はほとんどいなくなりました。ジャクソン派は、自分たちだけが民主主義の擁護者であり、上流階級の敵対勢力と死闘を繰り広げているという印象を効果的に定着させようとしました。このようなプロパガンダの正確さは、地域の状況によって異なるものでした。19世紀初頭の大きな政治改革は、実際には、どの派閥や政党によっても構想されませんでした。問題は、こうした改革が本当にアメリカにおける民主主義の勝利を意味するのかということでした。

小さな派閥や自分たちの立場を固める「集票マシン」が、以前は党員集会を支配していたのですが、やがて民主的に選出された指名大会へと変わっていきます。1830年代には、ヨーロッパ系の一般人がほとんどの州で選挙権を持つようになりますが、指名プロセスは依然として人々の手許に及ばないものでした。さらに重要なことは、各州で競合する派閥や政党が採用する政策は、一般有権者にはほとんど関係のないものでした。

州政治を実質的に動かしていた代表と「連合」の立法計画は、主として政党の信奉者に報い、政権を維持するために作られたものでした。各州の政党は、庶民のためと言いながらも、銀行や交通事業の独占権を内部関係者に与えるような平凡な法案を支持するのが特徴でした。アメリカの政党が高邁な政治理念を掲げる組織ではなく、現実的な集票連合となったのは、この時代に制定された別の一連の改革が大きな要因でありました。選挙制度の改革は、州内の有力な得票者数で州庁を分割する従来の比例代表制とは対照的に、小選挙区の勝者または複数得票者に報いるもので、「単一課題」とか「イデオロギー」政党の可能性を阻み、多人数への対応を試みる政党を強化するものとなりました。

この時代、都市は新旧ともに繁栄し、その人口増加は国全体の目覚しい成長を上回ります。その重要性と影響力は、そこに住む比較的少数の市民をはるかに超えていきました。都市フロンティア(urban frontier) であれ、旧海岸地域であれ、前世紀末の都市は、その周辺地域の富と政治的影響力の中心となりました。世紀半ばに人口が50万人に達したニューヨーク市は、ニューヨーク州ポキプシー(Poughkeepsie)やニュージャージー州ニューアーク(Newark)のような都市とは桁違いの課題に直面していました。

しかし、この時代の変化のパターンは、東部都市でも西部都市でも、古い都市でも新しい都市でも、大都市でも小都市でも驚くほど似ています。その生命線は商業にあり、商人、専門職、地主などのエリートが、町政に経済性を求める古い理想を不本意ながら捨て去っていくのです。そして、新たな問題に対処するために増税が行われ、世紀半ばの都市社会が新たなチャンスを手に入れることができるようになっていきます。港湾の整備、警察の専門化、サービスの拡充、廃棄物の確実な処理、街路の改善、福祉活動の拡大など、これらはすべて改善することが社会的に有益であると確信した資産家たちの政治的手腕と利己心の結果でありました。

都市はまた、教育や知的進歩の中心地ともなりました。「貧困層」や「慈善」学校の汚名から解放され、比較的財政に恵まれた公的教育制度の出現や、技術革命によって可能になった活気ある低価格の新聞「ペニープレス」(penny press)の出現は、最も重要な発展の一つででありました。拡大するアメリカ社会における女性の役割は、相反する考え方によって変化していきます。一方では、解放を後押しする要因も生まれました。例えば、成長する都市では、公立学校で初等教育を受けた少女や若い女性に、事務員や店員として新しい仕事の機会が与えられました。

さらに公立学校の教師が必要とされたことも、女性の自立への道を開いていきました。より高いレベルでは、マサチューセッツ州サウスハドリー(South Hadley)のマウントホリヨーク(Mount Holyoke)のような女子大学の設立（1837年）や、オハイオ州のオベリン(Oberlin)（1833年）やアンティオキア(Antioch)（1852年）のようなごく少数の男女共学の大学への女性の入学によって、上昇志向のはしごを築くことができたのです。また、近代最初の女性医師とされるエリザベス・ブラックウェル(Elizabeth Blackwell)や、アメリカ女性で初めて宗派を超えた聖職に就いたオリンピア・ブラウン(Olympia Brown)など、稀に専門職に就く女性もいました。

他方、伝統的な教育を受けた上品な家庭の女性たちは、依然として柔らかく艶やかな期待に縛られていました。大衆的なメディアで語られる「女性としての義務」には、夫の財産を守ること、子どもや使用人の宗教的・道徳的教育、装飾品や読み物の適切な選択による高い感性の育成などが含まれていました。「真の女性」とは、多忙な男性が市場の厳しい世界で一日の激務を終えた後に、家庭を静寂と休息の場所とすることが期待されました。そうすることで女性は崇拝されながらも、明らかに非競争的な役割に留まっていました。