次の4年間、北軍(the Union)と南軍(the Confederacy)は対立に陥りました。エイブラハム・リンカン(Abraham Lincoln)とジェファーソン・デイビス(Jefferson Davis)の政府が追求した政策は、驚くほど似ていました。両方の大統領は当初、軍隊の運営を志願兵に頼っていました。両政府は、戦争の初期段階で有色人種に群がった若者の大群を武装させ、装備させる準備が不十分でありました。戦闘が進むにつれ、両政府はしぶしぶ徴兵に訴えていきます。最初は南軍が1862年初めに、北軍はその後、1862 年後半にあまり効果のない対応をし、続いて 1863 年により厳しい法律を制定していきます。価格、賃金、または利益をあまり規制しないような経済問題における公正な政策を打ち出すのです。

Union Flag

北軍と南軍が厳格な規制の対象としたのは鉄道だけでした。南軍は、独自の粉工場を建設する際に、「社会主義」(state socialism)についていくつか試みました。リンカン政権もデイヴィス政権も、戦争の資金調達に対処する方法を知りませんでした。どちらも紛争の終盤まで効果的な課税制度を発展させず、借金に大きく依存していました。資金不足に直面した両政府は、印刷機に目を向け、不換紙幣(irredeemable)を発行することを余儀なくされました。北軍は4億3,200 万ドルを「グリーンバック」と呼ばれる 償還不能で無利子の紙幣で発行し、南軍も同様な紙幣で 1,554,000,000 ドル以上を印刷しました。その結果、双方で暴走したインフレが発生しました。これは、戦争の終わりまで続き、小麦粉が 1バレル1,000ドルで販売されるなど、南部で劇的なインフレが続きました。

Confederate Flag

戦争の根本原因である奴隷制度についても、両政府の政策は驚くほど似通っていました。南軍の憲法は、他のほとんどの点で北軍の憲法と似ており、奴隷制度を明確に保証していました。奴隷制度廃止論者からの圧力にもかかわらず、リンカン政権は当初、合衆国に残っていた 4 つの奴隷州であるデラウェア州、メリーランド州、ケンタッキー州、ミズーリ州で、奴隷解放に向けた動きが忠誠心を乱すのではないかという理由で、奴隷制の現状を黙認しました。

1857年、連邦最高裁判所は、議会と大統領をが直面していた政党間の対立を解決しようとします。ミズーリ州の奴隷であったドレッド・スコット(Dred Scott)が、主人に連れられて自由な領地に住んでいるとして自由を求めた訴訟で、ロジャー・テイニー(Roger B. Taney)最高裁長官が率いる法廷の大多数は、アフリカ系アメリカ人はアメリカの市民ではなく、したがってスコットに法廷に訴訟を提起する権利はない、と判断したのです。テイニーはさらに、領土内での奴隷制を禁止するアメリカの法律は違憲であると結論づけます。北部の反奴隷主義の裁判官2人は、テイニーの論理とその結論に対して激しく非難します。南部では賞賛されたこのドレッド・スコット判決は、北部全域で非難され拒否されます。

この時点になると、南北を問わず多くのアメリカ人が、アメリカではもはや奴隷制と自由は共存できないという結論に達していました。南部人にとっての答えは、もはや自分たちの権利と利益を守ってくれない連邦からの脱退という主張でした。彼らは、妥協案が検討されていた1850年のナッシュビル(Nashville)大会の時点ですでにこのことを討議しており、ますます多くの南部人が脱退を支持していきます。北部人にとっての解決策は、南部の社会制度を変えることでありました。奴隷の即時解放や完全解放を主張する者はほとんどいなかったのですが、同時に南部の奴隷制という「特殊な制度」を抑制しなければならないと考える者は少なくなかったのです。

William Seward

1858年、ニューヨークの有力な共和党員ウィリアム・スワード(William H. Seward)は、自由と奴隷制の間の「抑えがたい対立」について語っています。イリノイでは、共和党の新進政治家エイブラハム・リンカーン(Abraham Lincoln)が、ダグラスと上院の席を争って敗れますが、「片や奴隷、片や自由という状態では、この政府は永続することはできない」と表明します。

Abraham Lincoln

1859年、ポタワトミー族虐殺(Pottawatomie massacre)の罪を逃れたジョン・ブラウン(John Brown)が、10月16日の夜、ヴァジニア州ハーパーズ・フェリー( Harpers Ferry)を襲撃し、奴隷を解放し、南部白人に対するゲリラ戦を開始しようとします。ブラウンはすぐに捕えられ、ヴァジニアの奴隷には彼の訴えに耳を貸すことはしませんでした。南部の人々は、これが自分たちの社会体制を崩そうとする北部の組織的行動の始まりだと恐れます。南部人はブラウンが狂信者であり、無能な戦略家であり、その行動は奴隷廃止論者でさえ疑問視したのですが、北部の人々のブラウンへの賞賛は増すばかりでした。

連邦共和制の初期には、政党間の相違は存在しましたが、考え方は大きく異なり、コミュニケーションが困難で、無力な連邦政府はほとんど何もすることがなかったため、和解するか無視することでした。しかし、交通と通信の革命により、孤立は解消され、アメリカがメキシコとの短期戦争に勝利したことで、連邦政府は対策を講じなければならないという課題を抱えることになりました。1850年の妥協は、あらゆる方面への譲歩を組み合わせた不安なパッチワークであり、制定されるやいなや、崩壊し始めます。長期的には、人民主権の原則が最も不満足なものとなり、各領土は、南部の支持者と北部および西部の擁護者が争う戦場となったのです。

Stephen Douglas

1854年、スティーブン・ダグラス(Stephen A. Douglas)が、ミズーリ川とロッキー山脈の間に位置する広大な地域に領土政府を設立するカンザス法案を議会に提出すると、この対立の深刻さが明らかになります。上院では、1820年のミズーリ妥協により奴隷制度が排除されたルイジアナ購入領の一部から、カンザス州とネブラスカ州の2つの準州を創設する法案に修正されました。ダグラスは、奴隷制度という道徳的な問題には無関心で、西部開拓と大陸横断鉄道の建設を進めたいと考えていたため、南部の上院議員がカンザス州の自由領土化を阻止することを承知していたのです。

南部人は、北部と西部は人口で議席を上回り、下院でも上回っていると認識していたため、上院での平等な投票に必死にしがみついていました。1850年の妥協によってカリフォルニア州がそうなったように、必然的に自由州となる新しい自由領土を歓迎する気にはなれなかったのです。そこでダグラスは、メキシコから獲得した領土に適用された人民主権の原則によって、カンザスの領土をめぐる政治的争いを回避できると考えました。南部の奴隷商人がこの地域に移住することは可能だったのですが、この地域は農園奴隷制に適していないため、必然的に自由州の追加形成につながると考えていきました。

大陸横断鉄道の建設

そこで彼の法案は、奴隷制の問題を含む国内の重要事項すべてについて、領土の住民に自治を認めるものでした。この規定は、事実上、領土議会がその地域での奴隷制を義務付けることを可能にするとともに、ミズーリ妥協に全く反するものでした。1853年から1857年に大統領を務めたフランクリン・ピアース(Franklin Pierce)の支援を受け、ダグラスは下院議員を追求し、脅しをかけて自分が提案した法案を通過させます。

南部は、気候風土、綿花、タバコ、砂糖などの主食作物の生産に適した農園制度、そして特に、アメリカの他の地域では廃止または禁止されていた奴隷制が根強く残る、最も顕著で特徴的な地域でありました。しかし、南部の白人のすべて、あるいはほとんどの人々が、「特異な制度」に直接的に関与していたと考えるべきでありません。実際、1850年には、奴隷州に住む白人人口約6,000,000人のうち、奴隷所有者は347,525人に過ぎませんでした。白人の半数は4人以下の奴隷を所有し、黒人所有の農園主と呼べるものではありませんでした。南部全体で100人以上の奴隷を持つ者は1,800人以下であったといわれます。

Nat Turner

とはいえ、奴隷制は南部の生活様式全体に独特の色合いを与えていました。大農場主は少数でしたとが、裕福で名声があり、権力者であり、しばしばその地区の政治的、経済的リーダーであり、その価値観は南部社会のあらゆる階層に浸透していました。小規模農民は奴隷制に反対するどころか、自分たちも努力と幸運に恵まれれば、いつか農場主の仲間入りができるかもしれないと考えており、彼らは血縁、結婚、友情の絆で密接に結びついていました。このようにほぼ全員が奴隷制を支持する背景には、北部や西部の多くの白人が共有していた「黒人は生来劣等な民族であり、彼らの故郷アフリカでは野蛮な状態に置かれていてたが、奴隷制によって統制され初めて文明社会で生きていける」という普遍的な信念を持っていました。1860年には、南部には約25万人の自由黒人がいましたが、南部の白人の多くは、奴隷が解放されても元奴隷と平和に共存できるなどとは、決して信じようとはしませんでした。

Denmark Vesey

サントドミンゴ(Santo Domingo)で起こった黒人の反乱、1800年にヴァジニアでアフリカ系アメリカ人ガブリエル(African American Gabriel)が率いた短期間の奴隷の反乱、1822年にサウスカロライナ州のチャールストンでデンマーク・ベシー(Denmark Vesey)が率いた黒人の計画、そして特に1831年にナット・ターナー(Nat Turner)が率いたヴァジニアの流血と反乱が起こります。白人らは、こうした反乱から、アフリカ系アメリカ人を鉄の統制下に置かなければならない考えますが、戦慄も覚えていきます。南部の白人らは、部外からの奴隷制に対する反発の高まりに直面し、聖書的、経済的、社会学的な根拠に基づいて奴隷制を擁護する緻密な論を展開していきます。

南北戦争の前に、アメリカはほぼ絶え間ない政治的危機を全世代にわたって経験します。この問題の根底にあったのは、19世紀初頭のアメリカが「国家」ではなく「国土」であったという事実です。教育、交通、健康、治安といった政府の主要な機能は、州や地方レベルで行われ、ワシントンD.C.の政府に対する緩やかな忠誠心、教会や政党といった少数の機関、そして共和国建国の父に対する共通の記憶だけが、国を結び付けていたのです。このように緩やかに構成された社会の中で、あらゆる分野、あらゆる州、あらゆる地域、あらゆるグループが、それぞれ独自の道を歩むことができたのです。

Construction of Railroad

しかし、技術や経済の変化は、徐々にこの国のすべての要素を着実に、そして密接に関連づけていきます。まず運河、次に有料道路、そして特に鉄道といった交通手段の発達は人々の往来を容易にし、田舎から都会へ出て行く若者やニューハンプシャーからアイオワへ移住する農夫を勇気づけていきます。印刷機の発達でペニー・ペーパー(penny newspapers)が発行され、電信システムの発達で知的な偏狭性という壁が取り払われ、全国で何が起きているのかがほとんど瞬時にわかるようになりました。鉄道網の発達に伴い、鉄道は政府の統制を必要とするようになり、アメリカ初の「大企業」である国営鉄道会社が出現し、秩序と安定を提供していきました。

Toward the West

アメリカにおける国有化傾向に対する永続的な敵意の表れは、強い地域への忠誠心があることです。ニューイングランド人は、西部から最も優秀で活力のある労働力を引き抜かれます。また鉄道網が完成すると、西部の各地で貧しいニューイングランド丘陵地帯の売れなかった産物である羊毛や穀物を生産するようになり脅威となりました。西部もまた、自分たちの独自性、未開の地として見下されているという意識、そして東部の企業家に搾取されているという意識が混ざり合い、強いセクショナリズムを醸成していきました。

19世紀の民主的なアメリカで、後の20世紀の全体主義的な悪政策を予見させる「人口移動」政策がこれほど容易に受け入れられたことは、文化的な状況から理解できることです。リバイバルの影響を受けた伝道活動は、理論的には先住民族に優しいのですが、先住民が「キリストのもとに導かれる」とき、先住民の土地の文化的な統合性は消滅するだろうし、消滅すべきであるという前提に立っていたのです。ジェームズ・クーパー(James Cooper)やヘンリー・ロングフェロー(Henry Longfellow)の文学作品や、マーク・トウェイン(Mark Twain)が書いた先住民の気質を表現した「気高い赤人(noble red man)」に対するロマンチックな感傷は、彼らの生活の好ましい側面に注目するものの、先住民は本質的には消えゆく人種であると考えていました。

Henry W. Longfellow

それよりもはるかに一般的だったのは、「裏切り者の赤毛(treacherous redskin)」という概念で、これは先住民に対する軍事的勝利によって、1828年にジャクソン、1840年にウィリアム・ハリソン(William H. Harrison) をそれぞれ大統領に押し上げたことです。情熱と独立心というアングロサクソン (Anglo-Saxon)の特徴といった大衆が称賛することは、他の「人種」たとえば、先住民、アフリカ人、アジア人、ヒスパニックらを進歩に屈する劣等人種であると烙印を押すことにつながったのです。実際、アメリカの発展と繁栄を支えた価値観は、先住民と新参者の間の「互いに共存しあう」(Live and Let-Live )な関係を阻害するものでありました。

Mark Twain

メキシコ領土への拡張に対する国民の態度は、奴隷制の問題に大きく影響されました。奴隷制の普及に反対する人々、あるいは単に奴隷制に賛成しない人々は、奴隷制廃止論者とともに、米墨戦争(Mexican-American War)における奴隷制推進政策を見極めていました。戦後の大きな政治問題は、準州の奴隷制度に関わるものでありました。カルホーン(Calhoun)や奴隷を所有する南部の代弁者たちは、メキシコ割譲地では奴隷制度を憲法上禁止することはできないと主張しました。「自由奴隷主義者(Free Soilers)」は、ウィルモット・プロビソ(Wilmot Proviso)の主張する新しい領土では奴隷制を認めてはならないという考えを支持しました。また、領土内の入植者がこの問題を決定すべきだという人民主権を優先させるという提案も支持しました。

さらに、1820年にミズーリ論争によって決まった奴隷制の境界線である36度30分線を西方に延長することを求める者もいました。それから30年後、ヘンリー・クレイ(Henry Clay)は、老齢のダニエル・ウェブスター(Daniel Webster)と議会内外の穏健派から劇的な支持を得て、再び妥協案を国内外に宣言します。1849年に始まったカリフォルニアの金鉱地帯での出来事が示すように、多くの人々は政治的な理念とは別のことを考えていました。南部の人々は、こうした妥協案がカリフォルニアを自由州として認め、コロンビア特別区における奴隷貿易を廃止し、領土にその「特異な制度」の存在を否定する理論に憤慨します。そして反奴隷主義者の理論的権利を非難し、より厳格な新しい連邦逃亡奴隷法(federal fugitive-slave law)を憎悪していたのです。

大陸西方への拡大が続くと、当然ながらアメリカ先住民はさらに犠牲を強いられることになります。若きアメリカの社会文化的環境は、アメリカ先住民を追い出すための新たな根拠を提供し、連邦政府の権限の拡大によって、それを実行するための行政機構を作り上げていきます。好景気は、まだ先住民の手にある「処女地」を「文明」という軌道に乗せるという期待に拍車をかけたのです。

Cherokee

1815年以降、先住民問題の管理は国務省から陸軍省、その後は1849年に創設された内務省へ移管されます。先住民はもはや独立した国家の民としてではなく、アメリカの被後見人とみなされ、必要に応じて政府の都合で移住させられるようになりました。1803年のルイジアナ準州、1819年のフロリダ州の獲得は、先住民に対するフランスやスペインからの最後の援助の可能性を閉ざし、さらに同化できない先住民へは「再定住」のための新しい地域を提供することとなります。

Seminole

ミシガン、インディアナ、イリノイ、ウィスコンシン州内で従属した先住民たちは、ヨーロッパ系のアメリカ人によって、まだ価値を知らなかった地域にある州内の保留地に次々と強制移住させられていきます。1832年にブラックホーク(Black Hawk)が率いるソーク・アンド・フォックスの反乱 (Sauk and Fox uprising)というブラックホーク戦争(Black Hawk War)が起こり、若き日のエイブラハム・リンカーン(Abraham Lincoln)を含む地元の民兵によって鎮圧された以外は、ほとんど抵抗がなくなりました。南東部では状況が少し異なり、いわゆる五文明部族といわれるチカソー族(Chickasaw)、チェロキー族(Cherokee)、クリーク族 (Creek)、チョクトー族(Choctaw)、セミノール族(Seminole)が同化に向かって進んでいきました。これらの部族の多くは、土地所有者となり、奴隷にならなかった者もいました。チェロキー族は、優れた政治家セコイヤ(Sequoyah)の指導の下で、文字も判読でき、条約で割譲されたジョージア北部の土地で、アメリカ式の共同体を形成していきました。

Ho-Chunk

1832年、チェロキー族(Cherokees)は、戦ではなく裁判所に訴え、ウースター対ジョージア(Worcester v. Georgia)という訴訟で最高裁判所で勝訴します。この裁判で、州は、アメリカ先住民の土地に規制を加える権利はないとされますが、ジャクソン大統領は、ジョージアを支持して、この判決を軽んじ無視します。国はミシシッピ川以南のインディアン準州、後のオクラホマ州への定住政策を強引に進め、1830年にこの政策が法制化されると、南東部の先住民たちは「涙の道(Trail of Tears)」に沿って西へと追いやられることになります。しかし、セミノール族は抵抗し、フロリダの湿地帯で７年にわたる第二次セミノール戦争(Second Seminole War)を戦い、1842年に予想通り降伏します。