19世紀最後の四半世紀のアメリカにおける支配的勢力は、政治的というよりもむしろ経済的、社会的なものでした。このことは、政治的リーダーシップの無力とか、インフレを求める農民運動の継続を除いては、政治に深い対立をもたらす問題が存在しないことを反映したようです。政治的に著名な人物はいましたが、彼らは政治的な行動計画の代弁者としてではなく、個人的な基盤の上に立って人気を得ていました。

この時期の大統領で真に党の指導者は見当たらず、1893-97年の2期目の大統領グローバー・クリーブランド(Grover Cleveland)以外、そのような傑出した大統領はいませんでした。ウッドロウ・ウィルソン(Woodrow Wilson)やジェイムズ・ブライス(James Bryce)といったアメリカ政界を鋭く観察していた政治家すらさえも、偉大な人物が大統領になることはないと考えていました。また、両政党の大統領候補の指名大会では、政敵が少ないといった無難な候補者を選ぶのが普通となりました。

共和党と民主党のマスコット

ジョンソン政権以降、議会は着実に勢力を拡大し、ホワイトハウスの指導力の低下につながる公共政策の策定に大きな責任を負うようになりました。1877年から1897年までの20年間のうち、同じ政党がホワイトハウス、上院、下院を支配していたのはわずか4年間であったため、公共政策は多くの議会指導者による妥協であることが一般的でありました。

共和党は、国政において多数党であるかのような状況でした。南北戦争から世紀末にかけて、1884年と1892年を除くすべての大統領選挙で勝利し、同時期の3つの議会を除くすべての議会で上院の過半数を占めます。しかし、民主党は1875年から1895年までの10回の議会のうち8回で下院の過半数を獲得していきます。共和党は1870年から1890年以降まで党内分裂に直面し、1876年以降の選挙戦のたびに南部全域を野党に譲らざるを得なかったにもかかわらず、政権与党となりました。

2022 年の米国の選挙結果

共和党には、連邦を分離独立から守り、奴隷制を廃止した政党であるという自負がありました。他の政策の主張が失敗したときも、共和党の指導者は戦争の記憶を蘇らせることによって北部と西部の票を掘り起こすことができました。あまり目立ちませんが共和党の有利なことは、国家の継続的な産業発展は、民主党政権よりも共和党政権の方がより確実であるという信念が国民に広まっていたことです。経済的に不利な年を除いて、戦争の記憶と共和党の経済プログラムへの信頼は、通常、北部と西部のほとんどの州で共和党が勝利することに表れます。

労働組合にとって最も大きな打撃となったのは、組合が間接的にしか関与していない悲劇的な出来事でした。それは1886年のメーデーに呼びかけられたストライキの1つに、シカゴのマコーミック農耕機器製作会社(McCormick Harvesting Machine Company)に対するものでした。5月3日、ヘイマーケット広場での騒動(The Haymarket Riot) です。ピケットラインで争いが起こり、警察が治安を回復するために介入しますが、数人の労働者が負傷したり死亡したりします。

組合幹部は5月4日夜、ヘイマーケット広場で抗議集会を開きますが、集会が終わると、極右たちが占拠して扇動的な演説を始めました。警察がすぐに介入し、爆弾が爆発して警官7人が死亡、多数の負傷者が出ます。8人の極右が逮捕され、裁判にかけられ、殺人の罪で有罪になっります。そのうち4人は絞首刑、1人は自殺します。残りの3人は、1893年にジョン・アルトゲルド知事(Gov. John P. Altgeld)によって恩赦されます。知事は、彼らが偏見に満ちた雰囲気の中で有罪判決を受けたので、有罪であると確信することは不可能であると認めざるをえなかったのです。

世論はヘイマーケットの悲劇について組織労働者を非難し、多くの人が組合の活動には暴力が伴う可能性があると確信していきました。騎士団は1886年に失った信頼を回復することはなく、今世紀に入るまで、組織労働者が一般大衆の共感を得ることはほとんどありませんでした。組合員総数が最大となった1885-86年の数字に再び達したのは1900年になってからでした。組合活動は依然として活発であり、1889年から世紀末まで毎年1,000回以上のストライキが行われました。

騎士団の力が弱まるにつれ、労働組合運動の指導者はアメリカ労働総同盟(American Federation of Labor: AFL)に移ります。労働総同盟は1881年に最初に組織され、1886年に再編成された地方労働組合とクラフト・ユニオン(craft unions)の緩やかな連合体でした。数年間、騎士団とAFLの間には名目上の協力関係がありましたが、両者の基本的な組織と理念の違いが協力を困難なものにしました。労働総同盟は熟練労働者のみにアピールし、その目的は労働時間、賃金、労働条件、組合の承認など、組合員にとって直接関係のある要求が主体でした。労働総同盟はストライキとボイコットを中心とする経済的手段に依存し、州や地方の選挙キャンペーンを除いては政治活動を避けていきます。労働総同盟の中心人物は、ニューヨークの葉巻製造業者であったサミュエル・ゴンパーズ(Samuel Gompers)で、1886年から1924年に亡くなるまで会長を務めます。

産業の発展に伴い労使間の緊張が高まり、アメリカでは初めて全国的な労働組合が誕生します。1869年に結成された労働騎士団(Knights of Labor)、会員数、影響力ともに地域的な規模を超えた最初の有力な労働組織でした。騎士団は、あらゆる生産者集団の利益が平等となるよう、すべての労働者だけでなく、真に生産者と分類されるすべての人々を組合に加入させようと努めていきます。彼らは、様々な大義を唱え、その多くは産業よりも政治的なものであり、経済的強制力よりも政治や教育によって目的を達成することを叫んでいきます。

1873年から1878年にかけての不況で多くの労働者が受けた苦しみや、全国的な鉄道ストライキが失敗し、ヘイズ大統領 (President Hayes)がピッツバーグとセントルイスでの混乱を鎮圧するために連邦軍を送ったことで、騎士団の仲間に大きな不満が生まれます。1879年、鉄道員でペンシルベニア州スクラントン市長のテレンス・ポーダリ(Terence V. Powderly)が、全国組織の委員長に選出されます。彼は、積極的な行動計画よりも協力を重視しますが、騎士団の実質的な支配は、目的を達成するためにストライキやその他の経済的圧力をかけることをいとわない地域指導者に移っていきます。

AFL-CIO

1884-1885年、騎士団はその影響力のピークに達し、ユニオン・パシフィック(Union Pacific)、サウスウェスト・システム(Southwest System)、ウォバシュ鉄道(Wabash railroads)に対するストライキが大きな反響を呼び、賃金の引き下げを阻止することに成功します。当時、彼らは全国で70万人近い組合員を擁していました。1885年、労働者の力が明らかに増大していることに注目した議会は組合の要求に応じ、特定の雇用主のもとで働く契約を結ぶ移民のアメリカへの入国を禁止するようになります。

Union Pacific Railway

1886年は、労使関係で大きな問題を抱えた年となります。1,600件近いストライキがあり、約60万人の労働者が参加します。8時間労働は、労働者の要求の中で最も顕著な項目でした。このうち約半数はメーデー(May Day)に招集されたもので、参加や不参加の労働者に分かれ、また熟練者と非熟練者の内部対立もあって、騎士団の人気と影響力は低下していきました。

アメリカの対外貿易は、輸出額で判断すると国内産業の成長に歩調を合わせていました。金や銀の再輸出を除けば、1877年のアメリカからの年間輸出額は約5億9000万ドルでしたが、1900年には約13億7100万ドルにまで増加します。輸入額も伸びは鈍いものの、増加していきます。金と銀を含めると、アメリカが貿易収支を悪化させた年は全期間で一年しかありませんでした。世紀末になると、輸出の輸入に対する超過額は明らかに増加していきます。

Wheat Field

アメリカの輸出の大部分は、引き続き農産物が占めていました。綿花、小麦、小麦粉、肉製品などは、常に年間輸出額が最も大きい品目でした。非農業製品では、石油が最も重要でしたが、世紀末には機械類が輸出品目の上位を占めるようになります。

Wall Street, New York

外国貿易の拡大にもかかわらず、アメリカ商船業界はこの時期大きな犠牲を強いられます。アメリカ旗を掲げた全商船の総トン数は驚くほど一定していましたが、外国貿易に従事するトン数は急激に減少し、南北戦争前夜の240万トン以上から1898年の72万6000トンという最低値まで低下してしまいます。この減少は、南北戦争中に数百隻の船が破壊を避けるために外国船籍に移されたことに原因しています。その後、造船や修理のコスト面での不利や、アメリカ製の船しか登録しないというアメリカの方針が、第一次世界大戦までの成長を妨げていきます。

1878年、アメリカは1870年代半ばの長い不況を脱し、再び繁栄の時代に入ります。この20年間で、工業生産量、産業従事者数、製造工場数はすべて2倍以上に増加します。1879年に約54億ドルだった生産財の年間総生産額は、1899年には約130億ドルにまで増加し、この産業発展の規模をより正確に示す指標となりました。1880年から1900年にかけて、アメリカにおける鉄鋼の年間生産量は約140万トンから1,100万トン以上に増加します。世紀末には鉄鋼生産でイギリスを抜き、世界の銑鉄供給の4分の1以上を占めるに至ります。

Andrew Carnegie

このような急激な産業活動は、さまざまな要因によってもたらされました。西部では鉱山や木材などの資源が開発され、輸送手段の改善に対する需要が高まり、東部では金銀鉱山が新たな投資資金源となります。特に西部と南部での鉄道建設とそれに伴う鋼鉄レールの需要は、鉄鋼業の拡大に大きな力となり、1880年には9万3262マイル（15万151キロメートル）未満だったアメリカの鉄道走行距離は、1900年には約19万マイル（31万キロメートル）へと増加します。

Cornellus Vanderbilt

ベッセマー製鋼法や平炉法(Bessemer and open-hearth processes)などの技術的な進歩は、製品の改良と生産コストの低減につながります。電話、タイプライター、ライノタイプと呼ばれる鋳植機(linotype)、蓄音機、電灯、キャッシュレジスター、エアブレーキ、冷凍車、自動車など、一連の大発明は新しい産業の基盤となり、その多くがビジネスに革命を起こします。また、トロリーカー、ガス、電力、電話などの普及により、自然独占の重要な公益事業が確立され、州や自治体から認可されたフランチャイズによってのみ運営されるようになります。また、会社組織の普及は、事業に対する大規模な資金調達の機会を提供し、ヨーロッパの投資家を中心とした新しい資本を呼び寄せます。

John Rockefeller

このような産業活動の上に、色彩豊かで精力的な企業家たちがいました。彼らは、必ずしも賞賛されないまでも人々の注目を集め、アメリカにおける新しい指導者層の象徴のようにみえました。この多数のグループの中で最もよく知られているのは、石油のジョン・ロックフェラー(John D. Rockefeller)、鉄鋼のアンドリュ・カーネギー(Andrew Carnegie)、コーネリアス・ヴァンダビルト(Cornelius Vanderbilt)、リーランド・スタンフォード(Leland Stanford)、コリス・ハンティントン (Collis P. Huntington)、ヘンリー・ヴィラード(Henry Villard)、ジェームズ・ヒル(James J. Hill)などの鉄道建設業者やプロモーターといった企業家です。

西部の広大な土地は、特定の先住部族(インディアン)が独占的に居住するために法律で保護されていました。しかし、1870年になると、これらの土地に大勢の探鉱者、牧畜業者や農民、大陸横断鉄道が侵入し、一連の野蛮なインディアン戦争が勃発し、政府の先住部族政策に重大な疑問が投げかけられるようになります。インディアン局の役人の多くは、部族との直接交渉の責任を怠り、その職務を遂行しようとはしませんでした。西部の多くの人々や一部の陸軍将校は、部族問題の唯一の満足できる解決策は、白人が欲しがっているすべての土地から部族を追い出すことであるとまで主張するのです。

Native Americans

南北戦争後間もなく、改革者たちは先住部族が最終的にアメリカ社会に同化できるようなプログラムを採用することを提唱します。1869年、改革派はグラント大統領と議会を説得し、政府と先住部族との関係を監督する非政治的なインディアン委員会(Board of Indian Commissioners)を設立します。しかし、この委員会は政治的な反対にあい、ほとんど成果をあげることができませんでした。改革者たちは次に、農民として定住生活をする準備ができていると思われる部族の各家族の長に、特定のエーカーの土地の所有権を与えるというドーズ法案(Dawes Act)を提案しました。議会はこの提案に反対しますが、土地を欲しがる西部の人々が、このように土地を分配すれば、膨大な余剰地が生まれ、公有地に追加できると考えます。

Henry Dawes

この法律は、大統領に農民としての新しい生活様式を受け入れられると考えられる部族に対し、各家族の長に160エーカー（65ヘクタール）の所有権を、部族の単独メンバーにはより小さな割り当てを与える権限を与えたものでした。この土地は、25年間は先住部族に譲渡することができず、また、先住部族に市民権も与えられるというものでした。改革派は、部族にアメリカ社会で尊厳ある役割を果たす機会をようやく与えたと喜びながらも、部族文化に保存すべき価値があることを見逃してしまいます。他方、土地開発業者たちは、ドーズ法の適用を早め、より多くの土地を占拠し投機するよう歴代大統領に強い圧力をかけていきます。

1862年、合衆国議会は、ミシシッピ渓谷と太平洋岸を結ぶ最初の鉄道となる2つの鉄道の建設を承認します。一つは、アイオワ州カウンシルブラフ(Council Bluffs)から西へ向かうユニオンパシフィック(Union Pacific)、もう一つは、カリフォルニア州サクラメント(Sacramento)から東へ向かうセントラルパシフィック(Central Pacific)でした。これらの鉄道を早く完成させるため、議会は土地交付と融資という形で手厚い補助を行います。建設は議会の予想より遅れますが、1869年5月、ユタ州プロモントリー(Promontory)で、盛大なセレモニーとともに、2つの路線が出会うことになりました。

Union Pacific

他方、別の鉄道会社も西へ向かって建設を始めていましたが、1873年のパニックとそれに続く不況により、多くの路線で建設が中止されたり、遅れたりします。1877年以降に繁栄が戻ると、いくつかの鉄道会社は建設を再開または加速していきます。1883年までに、ミシシッピ渓谷と西海岸を結ぶ3つの鉄道が完成します。ノースパシフィック(Northern Pacific)はセントポール(St. Paul)からポートランド(Portland)まで、サンタフェ(Santa Fe)はシカゴからロサンゼルスまで、サザンパシフィック(Southern Pacific)はニューオーリンズからロサンゼルスまでを繋ぎます。サザンパシフィックはポートランドからサンフランシスコまでとサンフランシスコからロサンゼルスまでの路線を購入または建設していきます。

Southern Pacific Railroad

中西部から太平洋岸までの鉄道建設は、南北戦争後の四半世紀における鉄道建設業者の最も壮大な成果となります。南部諸州の鉄道網が整備され、ミシシッピー以西のほぼすべての重要な地域とシカゴを結ぶ鉄道が建設されたことも、国民経済という点ではそれに劣らず重要な出来事です。

Southern Pacific

西部もまた鉄道の建設と同時に発展し、鉄道の重要性がこれほどまでに認識された地域はありませんでした。鉄道は、その地域に活力を与えると同時に、運行を停止することで地域社会を停滞させることもありました。鉄道会社は、自分たちの都合のよいように価格を決め、顧客を差別し、可能な限り輸送を独占しようとしました。州や地方の政治に介入して、有力者を当選させ、不利な法案を阻止し、さらには裁判所の判決に影響を与えるなど、強力な地位を利用していきます。

南北戦争末期、北部の牛肉価格は異常なほど高騰します。その頃、テキサスの平原では、何百万頭もの牛が放牧されていました。特に、牛の世話をするカウボーイを数人雇い、春になると牛を市場まで連れて行くだけの資金があれば、綿花を耕作するよりも牛の世話のほうが大きな利益を生むかもしれないと考えたのです。当時牛の所有者はいなく、公有地で無償で放牧されていました。

当時は、牛を市場へ出荷することが大きな課題となっていました。カンザス・パシフィック(Kansas Pacific)は、1867年にカンザス州アビリーン(Abilene)まで西部鉄道路線を完成させ、この問題を解決します。アビリーンは、年間を通して牛が放牧されるテキサスの最も近い地点から300キロメートルも離れていました。しかし、テキサスのカウボーイたちは、毎年春に牛の群のうち市場に出す準備ができた部分を陸路でアビリーンまで運ぶという方法を採用します。そこで彼らは東部の食品加工業者(packinghouse)の代表に牛を売ります。

　O.K. Corral

牛の放牧は予想以上に繁盛し、イギリスの保守的な投資家からも資金を得ることができます。1880年代には、放牧は平原地帯を北上し、ダコタ州まで拡大します。その間に、入植者の増加という新たな脅威が現れましたが、カンザス州ダッジシティ(Dodge City)からコロラド州ラジュンタ(La Junta)までのサンタフェ鉄道(Santa Fe Railway)の建設により、牧畜業者は入植者より先に西へ移動することができました。

荒野の決闘

ダッジシティはアビリーンに代わって、牧畜業者と買い手の年次会合の中心地となります。高地の大平原を開拓する入植者との散発的な衝突はありましたが、1886-87年の冬に一連の猛吹雪が大平原をかつてないほど激しく襲い、数十万頭の牛が死に、多くの業者が破産に追い込まれました。まだ牛と資本を持っていた業者は、放牧地を放棄し、家畜を保護できる西の土地に所有権を得て、開拓のフロンティアがやってこない土地で牧畜業を復活させていきます。このような新しい土地への移住は、この地域とシカゴや太平洋岸を結ぶ他の鉄道の建設によって可能になったともいわれています。

1867年、国務長官ウイリアム・スワード(Secretary of State Seward) が議会を説得して、ロシアからアラスカを720万ドルで購入し、アメリカは大陸進出を完了します。その後、西部開拓は急速に進み、ミシシッピー以西に住むアメリカ国民の割合は、1880年の約22パーセントから1900年には27パーセントに増加します。世紀を通じて新しい州が加わり、1900年にはアメリカ本土でまだ州認定を待っている準州は3つだけとなりました。オクラホマ、アリゾナ、ニューメキシコの3州です。

Alaska

1890年、国勢調査局(Bureau of the Census)は、西部開拓の最前線を示す連続した線がもはや引けないと指摘します。西部への人口移動は続いていたものの、フロンティアは過去のものとなっていきました。農場から都市への人々の移動により、より正確に将来の傾向を予測することができるようになりました。1880年、国勢調査局によりますと、アメリカ国民の約28パーセントが都市と指定された地域に住んでいましたが、1900年には40パーセントに上昇します。この統計から、アメリカでは農村の勢力が衰退し、工業化社会が始まったことが読み取れます。

William Seward

エイブラハム・リンカンは、かつて西部を “国家の宝庫 “と表現しました。カリフォルニアで金が発見されてからの30年間、探鉱者たちは西部のすべての州や土地で金や銀を発見します。南北戦争後の時代には、本当に豊かな大発見はほとんどありませんでした。その中でも最も重要なのは、ネバダ州西部コムストックロード(Comstock Lode)での非常に豊かな銀の発見です。銀は1859年に初めて発見されますが、その後より広範囲に開発されていきます。1874年には、サウスダコタ州のブラックヒルズ(Black Hills) で、1891年には、コロラド州のクリプルクリーク(Cripple Creek)で金が発見されます。

金や銀が発見されると、すぐに鉱山町ができ、探鉱者たちの生活や娯楽を満たしていきます。鉱脈のほとんどが地表に近いところにあれば、探鉱者たちはすぐにそれを採掘して立ち去り、そこには良き時代を思い起こすようなゴーストタウンが残ります。鉱脈が深ければ、必要な機械を購入する資本を持つ組織的なグループが地下の富を採掘するために動き出し、鉱山の町は地元の産業の中心地として安定を取り戻していきます。鉱山の町は、最初は鉱夫のニーズを満たすために発展し、後に余剰生産物を西部の他の地域に輸出するために拡大した農業地域の商業の中心地として、確固たる地位を築いた例もあります

1880年のアメリカ大陸の人口は5,000万人をわずかに超えていました。1900年には7,600万人弱となり、50％以上増加しますが、それでも19世紀のどの20年間でも人口増加率は最も小さかったのです。ミシシッピー以東のほとんどの州は、全国平均をわずかに下回る増加率を記録します。

人口増加の多くは、今世紀末の20年間にアメリカに流入した900万人以上の移民によるもので、それまでの比較可能な期間では最多の移民が流入してきました。共和国初期から1895年までは、移民の大半は北欧か西ヨーロッパからでした。しかし、1896年以降、移民の大半は南欧や東欧から来た人々です。すでに移民が政治的権力を持ちすぎたり、暴力や産業紛争を引き起こしたりしていると考えていた神経質なアメリカ人は、新しい移民がアメリカ社会に容易に同化できるわけがないと懸念し、新たな不安材料を見出していきます。こうした懸念は、アメリカへの入国資格を持つ移民の数を制限する法律を求める運動へと発展し、20世紀初頭には北欧や西ヨーロッパからの移民を優遇する割当法を制定するに至ります。

鉄道建設に従事する中国人

それまでは、移民に対する大きな規制といえば、1882年に合衆国議会で可決された中国人労働者のアメリカへの移民を10年間禁止する「中国人排斥法(Chinese Exclusion Act)」くらいでした。この法律は、10年以上にわたる西海岸の中国人排斥運動の成果であると同時に、あらゆる移民を受け入れるというアメリカの伝統的な考え方に、早くも変化をもたらすものでした。カリフォルニアからの圧力に応え、議会は1879年に排斥法を可決したのですが、1868年のバーリンゲーム条約(Burlingame Treaty)によって中国人に保証された権利を奪うものであるという理由で、ヘイズ大統領(President Hayes)が拒否権を行使します。1880年、この条約の条項は改正され、アメリカは中国人の移民を一時停止することができるようになります。中国人排斥法は1892年にさらに10年間更新され、1902年には中国人移民の一時停止が無期限とされます。

中国人排斥法

南部諸州の共和党政権は、1870年には早くも崩壊し始め、1877年にはすべて倒壊します。その後13年間、南部は、フランス王室のように、自分たちが経験した革命から何も学ばず、何も忘れていないとされるブルボン家(Bourbons)と呼ばれる白人民主主義者の指導下におかれたのです。ブルボン家は王国の心臓部に広大な所領を有し，強い独立性を保っていた貴族です。南部全体としては、この政治の特徴は正確とも公正ともいえませんでした。南部のほとんどの州では、新しい政治指導者たちは、農場主だけでなく、鉄道、綿織物、都市の土地投機に関心を持つ南部の新興財界の代表でもあったのです。

Bourbons

実際、アフリカ系アメリカ人の票は、南部の実業家や農場主を優遇し、小規模な白人農民を犠牲にしたこれらの政権にとって、時として大きな価値を持つものでした。これらの「救済者政府」(Redeemer government)は、貧しい人々のためになる州政府のプログラムを大幅に削減し、あるいは廃止したりしました。1890年、南部の一人当たりの公教育費はわずか97セントで、国全体では2.24ドルでした。また、州の囚人、精神障害者、盲人のケアもないがしろにされ、公衆衛生のための措置も拒否されました。同時に、こうした保守的な政権は、しばしば驚くほどに腐敗し、公務員の横領や脱税は、再建時代よりもさらに多発していました。

Greenback

農場主の支配に憤る白人の小農民、ブラックベルト(Blackbelt) の選挙区で投票できない丘陵地帯の住民、支配者の陰謀から排除された政治家たちは、南部の保守政権を打倒しようと何度も試みました。1870年代には、彼らは無党派層やグリーンバック(Greenback)労働者層の候補者を支援しましたが、目立った成功は収められませんでした。1879年、ヴァジニア州のレドジャスター党(Readjuster Part)は、その支持者が同州の巨額の資金負債を再調整し、小規模農民の税負担を軽減しようとしたことから名付けられました。レドジャスター党は議会を支配し、1880年にはそのリーダーであるウィリアム・マホーン将軍(Gen. William Mahone)を合衆国上院議員に選出しました。しかし、1890年になると、それまで農業改革に専念していた有力な農民同盟が政治活動の禁止を解除し、保守の覇権に対抗するようになります。この年、同盟の支援を受けたベンジャミン・ティルマン(Benjamin R. Tillman)がサウスカロライナ州知事に、ジェームズ・ホーグ(James S. Hogg)がテキサス州知事に選出され、ここに南部ポピュリズムの全盛期が到来したのです。

グラント大統領(Ulysses S. Grant)の二期にわたる政権では、共和党の勢力が徐々に衰えていきます。政治家としてのグラントは消極的で、戦場で発揮したような輝きは全くありませんでした。彼の政権は、彼が忠実に擁護した部下の不誠実さによって汚点を残すことになります。サムナー(Sumner)、

Ulysses Grant

南部の急進派政権を強化するための努力は、次第に失敗を重ねるようになります。人種による投票差別を禁止する1870年の修正第15条の採択は、南部ではほとんど効果がありませんでした。テロ組織と農場主からの経済的圧力が、アフリカ系アメリカ人を投票所から遠ざけたからです。また、共和党が可決した3つの強制排除法(Force Act)は、大統領に人身保護令状を停止する権限を与え、テロ組織に重い罰則を課すのですが、長い目で見れば成功しませんでした。これらの法律は、クー・クラックス・クラン(Ku Klux Klan: KKK)を組織として解散させることには成功しますが、KKKメンバーと彼らの戦術によってこれまで以上に民主党陣営へと追いやることになります。

グラント大統領と明治天皇

急進的な再建とグラント政権に対する北部の幻滅は、1872年の自由共和党の運動で明らかになり、その結果、不安定なホレス・グリーリー(Horace Greeley)が大統領に指名されることになります。グラントは圧倒的に再選されますが、国民の感情は1874年の議会選挙で示され、南北戦争勃発以来初めて民主党が下院を支配することになります。グラントが3期目を希望していたにもかかわらず、ほとんどの共和党員は1876年までに候補者と再建計画の両方を変更する時期が来たと認識し、オハイオ出身のラザフォード・ヘイズ(Rutherford B. Hayes)が指名され、第19代合衆国大統領となります。彼は高い理念と南部への深い共感を持っている穏健派の共和党員で、ヘイズの指導によって共和党の急進派の支配が終ります。

1876年の選挙をめぐる状況です。ヘイズは、たとえ南部に残る少数の急進派政権を放棄することになっても、南部白人と協力する意思を強める姿勢をとります。不正行為が横行し、多くの不正が行われた選挙で、民主党候補のサミュエル・ティルデン(Samuel J. Tilde)は一般投票の過半数を獲得しますが、15人の委員からなる選挙委員会によって僅差でヘイズの勝利とします。ヘイズの陣営は、この行き詰まりを解決するために、南部の民主党議員と協定を結び、南部から連邦軍を撤退させ、南部の支援を民主党に分け与え、南部が要求する堤防や鉄道建設への連邦補助金の提供に賛成することを約束することとなりました。北部はアフリカ系アメリカ人を保護するために南部の選挙に干渉しなくなり、南部の白人が再び州政府を支配することになります。

ヘイズは能力主義の政府、人種に関係ない平等な待遇、および教育による改良を叫びます。1877年の鉄道大ストライキを鎮圧するよう連邦軍に命じ、再建が終了すると連邦軍の南部撤退を命じます。ヘイズは「黒人の権利は、南部白人に委ねたほうが安全である」と発言したりします。

南部では、復興期は無秩序を伴う再適応の時期となりました。南部の白人は、アフリカ系アメリカ人を準奉仕の状態に置くことを望み、市民権をほとんど拡大せず、社会的平等を断固拒否していました。他方、アフリカ系アメリカ人は完全な自由と、何よりも自分たちの土地を欲していました。必然的に両者の間に衝突が頻発しました。暴動に発展したものもありましたが、アフリカ系アメリカ人の指導者個人に対するテロ行為が目立ちました。

Gone with the Wind

こうした混乱の中で、南部の白人と黒人は、農場(プランテーション)を再び稼働させ、生計を立てる方法を模索し始めていきます。実際、再建時代の最も重要な出来事は、大々的に宣伝された政治的な争いではなく、南部社会で起こったゆっくりとした、ほとんど気づかないほどの変化でありました。アフリカ系アメリカ人は合法的に結婚できるようになり、従来型の安定した家族単位を築きました。彼らは静かに白人教会から離脱し、独自の宗教組織を形成し、それがアフリカ系アメリカ人社会の中心的存在となっていきます。土地もお金もないため、ほとんどの自由民は白人の主人のために働き続けなければなりませんでした。しかし、彼らはギャングとして働くこととか、奴隷として住んでいた宿舎で農園主によって看守されて暮らすことを嫌がるようになったのです。

Black Family in the South

南部の大部分では、小作は次第に労働システムとして受け入れられるようになります。資本不足の農園主は、現金での賃金を支払う必要がないため、この制度を好みました。アフリカ系アメリカ人は、借りた土地に個々の小屋で住むことができ、何を植えるか、どのように耕すかについてある程度の自由があったので、この制度を好みました。しかし、再建時代を通じて、この地域全体は絶望的に貧しく、1860年代後半に相次いだ凶作と1870年代の農業不況は、白人と黒人の双方に打撃を与えます。

アンドリュ・ジョンソン大統領や北部の民主党員、および南部の白人は、共和党の再建計画に拍車をかけました。大統領は1866年8月にフィラデルフィアで開催された全国連合大会(National Union Convention)で新しい政党を組織しようとします。 8月から9月には、大統領は自分の政策を広め、共和党の指導者を攻撃するために、北部や西部の多くの都市を訪れます。大統領の強い要請により、テネシー州を除く南部のすべての州が圧倒的多数で修正第14 条を拒否します。

1866年秋の選挙で勝利した議会の共和党員は、1866年から1867年の会期中に、南部を再建するためのより厳しい第二の計画作りに動きます。過激派の共和党員と穏健派の共和党員の間の長く激しい論争の後、党指導者は最終的に1867年の第一次再建法に関して、妥協案を作成します。３つの補則的なレ再建法へと拡大され、明確化されます。こうしてこの法律は、大統領が南部で構築した政権を一掃するのです。

Andrew Johnson

この法律は、旧南軍を連邦軍の支配下に戻し、新しい憲法制定会議の選挙を要求し、採択された憲法に、アフリカ系アメリカ人の選挙権と元南軍指導者の公職からの追放を要求するのです。この法律の下で、旧アメリカ連合国のすべての州に新しい政府が樹立されたのです。ただし、テネシー州は既に再連邦への復帰が認められていました。そして1868年7月までに、議会はアラバマ、アーカンソー、フロリダ、ルイジアナ、ノースカロライナ、サウスカロライナから上院議員と下院議員を選出することに同意します。1870年7月までに、残りの南部諸州も同様に再編され、連邦へ編入されていきます。

議会の共和党員はジョンソン大統領に疑問を呈し、彼が度重なる拒否権を可決した再建法を大統領が施行すること疑い、可能な限り彼の権限を剥奪しようとします。議会は大統領の軍事命令はすべて軍の将軍であるユリシーズ・グラントを通じて発令することを要求します。それによって軍に対する大統領の統制を制限しようとします。そして、在職任期法(Tenure of Office Act)によって、任命される役員を解任する大統領の権利を制限します。

ジョンソン大統領は、南部で急進的な法律の執行を阻止するためにできる限りのことをし続けるのですが、共和党のより極端なメンバーは大統領の弾劾を要求します。大統領が1868年2月に急進的な陸軍長官エドウィン・スタントン(Edwin M. Stanton)を内閣から解任する決定を下します。しかし、その解任は明らかに在職任期法に反していたため、共和党の弾劾手続きの口実となります。下院は大統領の弾劾に投票し、長引く裁判の後、上院はわずか１票差でジョンソンは大統領の座を保つことができます。