一体、なにを学びたいのかを考えることから大学選びが始まる。多くの読者は、ウィスコンシン大学(University of Wisconsin, Madison)とかUCLA(University of California, Los Angeles)とか、ミシガン大学(University of Michigan)、さらにはスタンフォード大学(Stanford University)などの名前を知っているだろう。こうした州立や私立の大学は超難関の研究中心の総合大学である。だが規模は小さくても将来役に立つことを学べる大学はいろいろとある。

｢多様性｣はアメリカの大学の特徴である。アメリカの大学はもともとはカレッジ(college)として創設された。例えば聖職者を養成し、町や村のリーダーを養成することを主たる目的として定めた。そのために教養を幅広く身につけ、決断力を養い、リーダーシップをとれる人間になる教育をするようになった。これをリベラルアーツ教育(Liberal Arts)といい、ここにリベラルアーツ・カレッジ(liberal arts college)が誕生する。1636年に創立した牧師養成の機関がハーバード大学(Harvard University)がそうである。ハーバードはアメリカ最初のカレッジといわれる。やがて新しい専門分野を加えていきながら、大学院レベルの研究に力を入れている総合大学として発展して世界で最も入学が難しいといわれる。

アメリカには州立、私立を含めて4,000以上の大学がある。その中心は小さなカレッジであることを知っているだろうか。カレッジとは単科大学のことだ。いわば4年制のリベラルアーツの大学である。少人数のコミュニティのゆえ、手厚い指導のもとで幅広い知識を習得できる。アートや音楽の専門大学や、歯科技工、機械、教師養成、軍の士官養成大学などもある。あえて大きな総合大学を選ばずこうしたカレッジで勉強し、総合大学の大学院へ進む者が多いのがアメリカのカレッジの特徴といえる。どうしても職業技術を身につけたい者には、コミュニティ・カレッジ(Community College)を選び最低限の教育や職業訓練を受けることができる。このようなカレッジは中小都市には必ずある。語学研修でコミュニティ・カレッジを選ぶのもよい考えである。

リベラルアーツ・カレッジなど多くのアメリカの大学は、｢多様性｣を重視している。できるだけバラエティの富んだ学生たちを入学させようという観点から入学審査を行う。たとえばエッセイ(小論文)でユニークなことを書いている、とか、推薦状の内容が秀でている、など、テストや高校の成績からだけではうかがえない資質を見いだそうとする。総合大学は別として、カレッジではテストや高校の成績が少しくらい低くても、エッセイや推薦状などで自己アピールすれば入学のチャンスを得られる可能性がある。リベラルアーツ・カレッジで有名ところは極めて授業料が高い。そのため高所得者の子弟が多い。ほとんどの卒業生は総合大学の大学院へ進む。

これから暫く、外国の大学での学びや研究を奨める文をシリーズで掲載する。特にアメリカの大学に関する話題である。

今年のノーベル賞受賞者中村修二氏の言動がいろいろと取り沙汰された。報道ではどれも耳目をひくような見出しがついた。例えば、｢日本を捨てた青色の職人｣とか、｢中村修二教授は日本人かアメリカ人か｣、「怒りが私の研究の原怒りだ。それがすべてのモチベーションを生み出すと思っている」、｢米国は研究者にとって自由がある。アメリカン・ドリームを追いかけるチャンスがある。日本だとそういうチャンスはない｣、｢大学入試を全廃しろ｣、｢社員は会社の奴隷ではない｣など、読者を大言壮語で扇動するような取り扱いであった。筆者はこうした発言に大きな違和感を抱いた。

各社の社説では「日本の技術開発の底力が世界に示された」とか｢着想から実用化まで、すべての過程が日本人研究者によって成し遂げられたことが誇らしい｣などと書かれてある。ノーベル賞報道はオリンピック報道ではない。こうしたノーベル賞のニュースに興奮する報道からくる違和感は、中村氏がアメリカ国籍を持っているからなおさらなのである。

中村氏の言動が話題になるのは、日本社会とか企業の断面を映しているからである。中村氏は自由な研究環境を求めて2000年にアメリカへ拠点を移した。学歴、就活、年功序列、賃金制度、企業体質を、日本を飛び出た人が少々過激な表現で指摘するから取り上げられる。こうした状況を国内の人間がいくら叫んでも誰も振り向かない。我々には｢どうしようもない｣という一種の虚脱感があるからだ。他方で、｢日本的システム批判｣や｢教育制度批判｣は的外れで専門外の幼稚な発言だという者もいる。

中村氏はアメリカの大学研究の厳しさを知っているはずである。終身雇用資格(Tenure)もそうだ。研究費の獲得もそうである。それを踏まえながら、彼は日本の大学や企業の研究状況を振り返っている。果たして、日本の集団主義的研究生活よりも、アメリカの大学の個人主義的研究生活の方がより豊かな研究成果をもたらすのかは興味ある点である。忘れてはならないのは、競争が激しいのは企業や研究機関であり、この状況は各国共通だということである。