著名なフランス人政治思想家で法律家、外務大臣を務めたアレクシス・トクヴィル(Alexis de Tocqueville)は、ジャクソン大統領時代のアメリカに渡り、諸地方を見聞しては自由・平等を追求する新たな価値観をもとに生きる人々の様子を克明に観察します。そして、アメリカ社会は驚くほど平等主義的であると感じていきます。結社による社会活動が盛んなことにも、トクヴィルはアメリカを旅行して驚嘆しています。フランスでは、結社はたいてい特権集団であり、自由な職業活動の敵でした。ところが、アメリカでは、結社が自由を促進し、デモクラシーを支えていると観察します。
一般に、都市に住む1パーセントの富裕層は、大陸の東北に位置する大都市の富の約2分の1を所有していましたが、人口の大部分はほとんど、あるいは全く富を持っていませんでした。長年「庶民の時代(Age of the Common Man)」と言われていたのですが、やがて豊かになると、裕福で名声のある家に生まれることがほとんどとなりました。1830年以降、西部の街でも、貧富の差は激しくなりました。庶民はこの時代に暮らしていましたが、時代を支配していたわけではありませんでした。同時代の人々は、富豪は存在せず、アメリカ人の生活が民主的であると思い違いし、新世界でも旧世界と同様に富、家族、地位が影響力を発揮していることに気づかなかったようです。
トクヴィルはアメリカで９カ月間の視察旅行をします。このときの体験をもとに書いたのが『アメリカのデモクラシー』(Democracy in America)という本です。｢アメリカはデモクラシーの最も発達した国であり、デモクラシーこそ人類の共通の未来である以上、アメリカはフランスの未来である｣と書いています。この書物は近代民主主義思想の古典といわれています。「民主主義においては、人々は自分達にふさわしい政府を持つ」とは彼の言葉です。
1686年4月9日、ピエモンテを治めていたサヴォイア公(Duke of Savoy)は新たな布告を発し、ワルドー派に対し8日以内に武装を解除し、街を退去するよう命じます。ワルドー派の人々はその後6週間にわたって勇敢に戦いましたが、2,000人のワルドー派が殺害されます。さらに多くの信者がトレント公会議(Council of Trent)のカトリック神学(Catholic theology)を受け入れ改宗します。さらに8,000人が投獄され、その半数以上が意図的に課せられた飢餓または病気により6か月以内に死亡していきます。
1893年、29人のワルドー派入植者からなる小グループが牧師のチャールズ・アルバート・トロン(Dr. Charles Albert Tron)に率いられて、イタリアからノースカロライナの新天地に移住することにします。 彼らはイタリアから鉄道でフランスに渡り、その後蒸気船ザーンダム号(Zaandam)に乗ってニューヨークに向かいます。彼らは故郷の思い出と郷愁を抱きながら、豊かで肥沃な農地への期待を持ちます。ニューヨークから列車でノースカロライナへ向かいます。1893年5月29日に目的地のノースカロライナ州に到着します。1893年6月に18人の新しい入植者グループが、1893年8月に別の14人グループが、1893年11月に 161人のグループがバーク郡に到着します。しかし、彼らの豊かな農場と繁栄への夢は、寒い冬と貧しい家屋、岩の多い土壌という現実によって打ち砕かれます。
そうした試練は、彼らの神への強い信仰、勤勉、そして忍耐によってこれらの障害は克服され、ノースカロライナ州にコミュニティが設立されるのです。それが現在のヴァルデイズなのです。ヴァルデイズでは毎年夏に「From This Day Forward」という野外劇(outdoor drama)が催されます。ワルドー派の人々の長い迫害や辛い信仰生活など苦難の歴史を演じる内容です。
アメリカ国内では、ノア・ウェブスター(Noah Webster)の『An American Dictionary of the English Language』（1828年）が、かつてのキングズ・イングリッシュ(King’s English)に取り入れるべき何百もの地方由来の単語を掲載しました。1783年に出版されたウェブスターの青い背表紙の「スペラー」(Speller)、ジェディディア・モース(Jedidiah Morse)の地理の教科書、ウィリアム・マクガフィー (William McGuffey)の「エクレクティック・リーダーズ」(Electric Reader)は、19世紀のアメリカの学校で学ぶ定番のものとなっていきました。
それはさておき、ナサニエル・ボウディッチ(Nathaniel Bowditch)の『The New American Practical Navigator』（1802年）、マシュー・モーリー(Matthew F. Maury)の『Physical Geography of the Sea』（1855年）、ルイス・クラーク探検隊 (Lewis and Clark Expedition) やアメリカ陸軍工兵隊による西部開拓、そしてアメリカ海軍南極観測隊のチャールズ・ウイルクス(Charles Wilkes)による報告書は、世界中の船長、自然科学者、生物学者、地質学者の机上に置かれることになりました。1860年までには、国際的な科学界はアメリカの知的存在を認めるようになりました。
エドガー・アラン・ポーは「アッシャー家の崩壊」(The Fall of the House of Usher)、「黒猫」(The Black Cat)、「モルグ街の殺人」(The Murders in the Rue Morgue)などの推理小説や「黄金虫」(The Gold-Bug)など多数の短編作品を発表します。有能な雑誌編集者であり、文芸批評家であったともいわれます。しかし、アメリカ文学がもともと清教徒の多い北部ニューイングランドで起こったもので彼の作品は不人気だったといわれます。
たとえば、先駆的な繊維産業は、発明、投資、慈善活動の提携から生まれました。モーゼス・ブラウン(Moses Brown)は後にロードアイランド大学(University of RhodeIsland)の創設者となり、後にブラウン大学(Brown University)に改名されます。彼の一族は、商売で得た財産の一部を繊維事業に投資しようとしました。ニューイングランドの羊毛と南部の綿を使った繊維事業は、ロードアイランドの急速に流れる川からの水力とを用いことができました。手工芸産業を機械ベースの産業に転換するのに欠けていたのは、機械そのものだけでした。
時には、独学のエンジニアによって考案された地元アメリカ人の独創的な才能も利用が可能でした。その顕著な例は、1780年代に全自動製粉所を建設し、後に蒸気機関を製造する工場を設立したデラウェア州のオリバー・エバンズ (Oliver Evans) でした。もう1人は究極のコネチカットヤンキーであるイーライ・ホイットニー (Eli Whitney) でした。彼は綿繰り機の父であるだけでなく、組み立てラインで交換可能な部品を組み合わせてマスケット銃を大量生産するための工場を建設しました。ホイットニーは、大規模な調達契約によって、協力的なアメリカ陸軍から支援を受けます。産業開発に対する政府の支援はまれでしたが、そうした補助は、大規模ではありませんでしたがアメリカの産業化にとって重要でした。
1811年にマサチューセッツの町に繊維工場を開設したのがフランシス・ローウェル(Francis C. Lowell) です。その町は後に彼にちなんでローウェルと名付けられます。父性主義的なモデル雇用者として画期的な役割を果たしました。スレーターとブラウンは家に住む地元の家族を使って工場に働き手を提供しましたが、ローウェルは地方から若い女性を連れてきて、工場に隣接する寮に入れました。 ほとんどが10代の女性は、農家の娘よりも負担が少ない60時間の労働時間で数ドルを支払われて喜んでいました。
海洋技術者は、貨物、エンジン、乗客を喫水線の上の平らなオープンデッキに置くように設計します。これにより、「父なる川」(The Father of Waters)と呼ばれた浅瀬の多いミシシッピ川(Mississippi River)流域の大部分の温暖な気候で航行が可能でした。ミシシッピ川の蒸気船は、アメリカの象徴となっただけでなく、いくつかの法律にも影響を与えました。1824年のギボンズ対オグデン(Gibbons v. Ogden)という係争で、マーシャル最高裁長官(Chief Justice Marshall)は、州間を流れる川の交通を規制する連邦政府の排他的権利を認める判決をだします。
ロバート・フルトンは、最初の商業的に成功した蒸気船の開発で知られエンジニアです。1807年の頃です。当時の蒸気船はまともに動くものがほとんど無かったために、ハドソン川での試運転までは周囲から「フルトンの愚行」と揶揄されていたようです。またフルトンは、世界初の実用的な潜水艦の1つであるノーチラス(Nautilus)を発明したことでも知られています。｢海底二万里｣(20000 Leagues Under the Sea)というアメリカ映画の潜水艦名もノーチラスでした。
アメリカ国民の団結という旗印と一体感というスローガンは、説得力があるようですが異なる方向も示しています。1803年のマーベリー対マディソン裁判(Case of Marbury v. Madison)において、最高裁判所は議会の立法について司法審査を最初に行使しましたが、このような介入は強力な国家政府を支持する人々を喜ばせました。州政府に対する連邦政府の優位を主張する立場は、最も重要な憲法解釈となりました。この判決を下したマーシャルは、後生までも最も著名な連邦最高裁判所長官といわれるようになりました。 同時に反対派を激怒させましたが、マーシャルの最高裁長官の私有財産の権利の擁護は、批評家からは財産保有の原則を裏切るものとして批判はされました。
1812年の米英戦争中の先住民族の土地の収奪は、西部の人々は、決しての手放しの祝福とは受けたとってはいませんでした。東部の保守派は地価を高く維持しようとしました。投機的な利益を求める人々は、貧しい不法占拠者に有利な政策に反対しました。政治家は、こうのような勢力均衡の変化を危惧していきます。ビジネスマンは彼ら自身とは違った関心を持つ新しい層に警戒していました。ヨーロッパからの訪問者は、いわゆる「好感情の時代(Era of Good Feelings) 」の間でさえ、アメリカ人は、彼ら自身以外の田舎者を軽蔑するという傾向があると指摘しました。
1819年恐慌(Panic of 1819)という緊急危機と経済的困難は、国民の間に不和を生み出しました。金融危機と不況は銀行と企業に対する民衆の不満を掻き立てます。連邦政府の経済政策に基本的な欠陥があるという考えが広がります。第二合衆国銀行の銀行券に相当する金貨を提供できなかったことで、州認証銀行は貸し付けを行っていた抵当の重い農園や事業用土地に対する取り立てを始めます。この措置によって倒産が広がり、大勢の者が雇用を失ったのです。こうした混乱の中で、権力の獲得や安定を巡って激しい政治党争を繰り広げました。
北部と南部の上院議員の議席が互いに拮抗するという状況は、人々がさまざまな大きな地理的部分における相反する利益を有するということを示唆していました。 ニューオーリンズの戦い(Battle of New Orleans)から10年後は、複雑な国民感情が広がり、モンロー政権のときのような「好感情の時代」ではなかったということです。
1816年のジェームズ・モンロー(James Monroe)と1824年のジョン・アダムス(John Quincy Adams)の大統領選挙までの数年間は、アメリカの歴史で「好感情の時代」(Era of Good Feeling)として長い間知られています。党派抗争が比較的少なかった時代となったからです。このフレーズは、モンローが大統領就任の初めにニューイングランドを訪れたときに、ボストンの編集者によってつけられました。
国内では、マッカロック対メリーランド（McCulloch v. Maryland）やギボンズ対オグデン（Gibbons v. Ogden）などの事件におけるマーシャル裁判長(Chief Justice Marshall)の下での最高裁判所の判決は、州を後回しにし、議会と国力を強化することによりナショナリズムを促進する内容でした。1816年に第二合衆国銀行を認可するという議会の決定は、1812年の米英戦争によって明白となった国の財政的弱さ、および財政的利益への関心によるものでした。
時代を少し遡ります。イギリスと先住民族との間の取り決めに、1763年の布告ライン(The Proclamation Line)というのがあります。この取り決めは、イギリスの広大な北アメリカ領土を組織化し、西部辺境における毛皮取引、入植および土地の購入の規則を定めて、先住民族との関係を安定させるものでした。ケンタッキー・フロンティアのダニエル・ブーン(Daniel Boone)はこの取り決めを破って開拓を推進していきます。ペンシルベニア州とニューヨーク州の西部では、1768年のスタンウィックス砦条約(Treaty of Fort Stanwix)による広大な先住民の土地譲歩にもかかわらず、開拓者がオハイオ渓谷と五大湖への前進を続けていきました。
武力抵抗による成功の望みを持っていた先住民族は、アパラチア山脈からミシシッピ川までのすべての先住民族の団結が必要となりました。この団結は単に達成することができませんでした。ショーニー族(Shawnee)の指導者、テンスクワタワ(Tenskatawa)は、預言者として知られていました。テンスクワタワやその兄テカムセ(Tecumseh)は、ギリス人入植者に対する反乱に関わったポンティアック(Pontiac)が約40年前に行ったように、団結のための運動を試みましたが、成功しませんでした。平和条約に違反して北西部領土に残っているイギリスの貿易商からの武器の形でいくつかの支援を受けましたが、先住民は1811年に起こったティッペカヌークリークの戦い(Battle of Tippecanoe Creek)でアメリカの民兵や兵隊との衝突で勝利を得ることができませんでした。
他方、1814年、アメリカのアンドリュ・ジャクソン将軍(Andrew Jackson)は、ホースシューベンドの戦い(Battle of Horseshoe Bend)で、イギリスが支援した南西部のクリーク族(Creek Indian)を破ります。戦争自体は引き分けで終わり、アメリカの領土は無傷のままでした。その後、小さな例外を除いて、ミシシッピの東では先住民による大きな抵抗はありませんでした。アメリカの輝かしい第１四半期の後、先住民族に開かれていたあらゆる可能性は低くなっていきます。
米英戦争(War of 1812)は1812年に始まり、皮肉な結果となります。イギリスはすでに枢密院勅令で攻撃命令を撤回していましたが、宣言の時点でそのニュースはアメリカには届いていませんでした。軍事的にアメリカ人はあらゆる面で貧弱な状況にありました。軍備に対するイデオロギー的な反対によって、最小限の海軍力しか持たないためでした。1812年、上院がアメリカ銀行の憲章の更新を拒否したことは、銀行に対するイデオロギー的な異議申し立てが原因でした。企業家の感情は政権に対して敵対的でした。
このような状況下で、アメリカは２年間の戦争で驚異的な成功を収め、最終的には大西洋、五大湖、シャンプレーン湖(Lake Champlain)での会戦で勝利します。陸上では、イギリスの襲撃隊がワシントンD.C.の公共建築物を燃やし、マディソン大統領は首都から逃げだす有様でした。長期的な影響をもたらしたのは、ニューオーリンズの戦いでアンドリュ・ジャクソン(Andrew Jackson)が勝利したことです。1815年２月に勝利してその２週間後、ベルギーにおけるゲント条約(Treaty of Ghent)の調印で平和が達成されます。この戦いによってジャクソンの政治的な評価は大きく高まりました。
最高行政責任者として、ジェファソンは司法のメンバーと衝突しました。その多くはアダムズによる任命者でした。彼の主な反対者の１人は、アダムズが任命したジョン・マーシャル(John Marshall) 裁判長であり、特に1803年のマーベリー対マディソン裁判(Case of Marbury v. Madison)において、最高裁判所は議会の立法について違憲審査を最初に行使します。
この裁判は、ワシントン特別区の治安判事に任命されようとして、辞令を交付されなかったウイリアム・マーベリー(William Marbury)が、辞令の交付を命じる職務執行令状（writ of mandamus）の発付を求めて、マディソン長官を相手方として合衆国最高裁判所に訴えを起こす有名な裁判です。
イギリスがアメリカの海軍を保護するという立場から、フランスとの仮想的な海軍戦争が続きます。1798年に外交的な解決交渉にあたるアメリカの委員に対してフランス側は賄賂を求める事件が発覚します。これはXYZ事件(XYZ Affair)と呼ばれました。これによってアメリカでは反フランスという国民感情が高まります。その年の後半、議会の連邦主義者の過半数が外国人・扇動法(Alien and Sedition Acts)を可決します。これは、親フランス活動の疑いのある外国人に厳しい民事制約を課し、政府を批判したアメリカ市民に罰則を科し、憲法修正第1条で謳う報道の自由の保証を破棄する内容でした。
ジョン・アダムズは、第２代大統領務めアメリカ海軍の創設者としても知られています。イギリスとのパリ条約締結では交渉の主役となった人物です。妻のアビゲイル・アダムズ(Abigail S. Adams)はファーストレディとして、女性の権利の向上を訴え、奴隷制度には反対するなど当時としては極めて進歩的な考えの持ち主であったといわれます。
この計画は、戦後の不況の間に大幅な割引で証券を売却した多くの人々や、債務を拒否し、他の州の債務を支払うために課税されることを望まなかった南部の州からの強い反対に会います。国務長官ジェファソン(Secretary of State Jefferson)の努力のおかげで、議会で妥協点に到達します。これにより、南部の州は、南部に近いポトマック(Potomac)に新しい国の首都の場所を修正するという北部の合意と引き換えに、ハミルトンの計画を承認しました。
次にハミルトンがイングランド銀行(Bank of England)をモデルにしたアメリカ銀行を設立する計画を提案したとき、反対が起こり始めました。多くの人が、憲法はこのような権力を議会に伝えていなかったと主張します。しかし、ハミルトンは、憲法によって明示的に禁止されていないものはすべて黙示的権力の下で許可されているのだとワシントンを説得します。憲法解釈で厳格な構造主義者の考えとは対照的に、ハミルトンは「緩い」解釈を取り入れるのです。銀行法は1791年に可決されます。ハミルトンはまた、時期尚早であるとされた初期の産業支援計画を提唱します。1794年に西ペンシルベニアで小規模のウィスキー課税への反対が起こりますが、連邦の収益を上げるウィスキー物品税を課しました。
