古今東西、物の取引には通貨が介在します。対面のときは特にそうです。しかし、遠方と遠方の取引ではそうはいきません。そこで人々はいかに取引するかを工夫していきます。中世に入ると、遠隔地間の売買を決済するのに、現金の輸送ではなく、手形という書類によって決済するすることが盛んになります。これが｢為替取引｣です。

　日本で最初の為替取引は、「替米」であると言われています。「替米」とは、手形のことで鎌倉時代には御家人が鎌倉や京都で米や銭を受け取る仕組みとして利用されたといわれます。言うまでもなく手形とは一定期間後に現金化できる証書のことです。

　13世紀後半になると、「替米」に代わって「割符」が登場します。「割符」も手形のようなものです。割符の由来は、当事者同士が別々に所有し、後日その二つを合わせて証拠としたという意味があります。商取引が発展し為替取引が活発化すると、手形の発行と支払いを専門とする割符屋が現れます。現在の銀行のような為替業務をする商売です。

　戦国時代になると、大名の命令によって、武田信玄の甲州金や豊臣秀吉の金貨、銀貨などが次々と鋳造されるようになります。甲州金は、甲斐国などで流通した貨幣です。武田領国では黒川金山や湯之奥金山などの金山が存在したので、こうした貨幣が鋳造されたと記録されています。秀吉が作った金貨は「天正長大判」とか「天正菱大判」といわれます。江戸時代になると、徳川家康によって全国統一の貨幣として、金貨、銀貨、銭貨の三貨が鋳造されました。これが全国で通用する鋳造貨幣の誕生といわれます。

　家康が鋳造した三貨のうち、江戸や上方を中心として東日本に流通していた金貨と銭貨は「計数貨幣」であったのに対し、大坂を中心として西日本に流通していた銀貨は「秤量貨幣」でした。「計数貨幣」は、額面価格と貨幣の枚数で価値が決まり、「秤量貨幣」は重さで価値が決まるものです。こうして金貨と銀貨の両替とか交換のために「相場」が生じます。

　両替は、時期などによって相場が変化する変動相場となっていたことから、手数料を取って両替をする両替商というのが生まれます。両替商は、両替以外にも、商人や大名、そして幕府などを取引相手として、預金の受入れや、手形の発行や決済、貸付や為替取引など各種の金融業務を広く営むようになります。こうして両替商は現在の銀行業務と同じような役割を担っていきます。わかりやすくいえば、空港などで外貨の両替を行う店舗とか窓口のことと思えば良いでしょう。

　江戸幕府や諸藩は財政上の不足を補うために御用金を徴収しました。御用金とは、町人や農民らに対して臨時に上納を命じた金銀を指します。体裁としては臨時の借上金であり、利払いと元本返済の約束がされていたので、現在の国債の元となったといわれます。

　Wikipediaによりますと、日本における最初の紙幣は、戦国時代に伊勢国で発行された山田羽書（やまだはがき）といわれます。伊勢国は昔から伊勢商人の拠点として知られていました。特に伊勢神宮の門前町であった伊勢山田は日本各地に営業網を持つ伊勢御師の拠点でもありました。伊勢御師とは、「お伊勢参りの仕掛け人」で、広告を出したり、参拝案内や宿泊などの世話をする神職のことです。伊勢御師が彼らの営業網を利用して一種の私札である山田羽書を発行して各地で流通させたといわれます。伊勢参りのために使われたのが山田羽書というわけです。山田羽書は後にどこかで現金化されたはずです。

　さらに藩札という紙幣が発行されます。その直接的な狙いは紙幣発行と引き替えに正貨を得て藩の財政難を救うことにありました。藩札は、幕府が発行する金貨や銀貨、銅貨と交換できるという約束のもと、基本的にはその大名の治める藩内で通用しました。銀貨が必要な場合、大名らは強制力を用いて紙幣と引き替えに銀貨を回収し、住民には紙幣を使用させたのです。そして諸藩は、領内の主要な地点に藩札会所を開設し、印刷用の版型などを管理します。印刷は領内で行い、領内外の富商・富農、両替商などを藩の用達商人を札元として指定し、彼らの信用によって紙幣を流通させていきます。

　このような紙幣の発行によって、時には社会に混乱を引き起こします。時の為政者は、藩札の兌換を巡る取り付け騒ぎや一揆、打ちこわし、信用の裏付けの弱い紙幣の流通、小判の純度の引き下げという改鋳に苦慮したようです。いわば、悪貨は良貨を駆逐する事態が起こったのです。徳川吉宗は経済失策の原因が金融引き締めにあるとは見抜けず、質素倹約という緊縮財政を強いたことが知られています。市中に出回る通貨が減る状態です。江戸の経済を活性化するためには、倹約とか引き締めではなく、財政支出の増大によって需要を喚起し、人々を働かせて生産を高めることが必要だったのです。

　質素倹約の様相を現代社会にあてはめてみましょう。私たちは貯蓄を増やそうとします。そのためには支出を減らす努力をします。物価が上がる世相ですから、できるだけワケありのものを選ぶとか、買え控えするのです。そうすると総消費や国民所得は減ってしまいます。そのことにより企業は減産し、賃金を引き下げ、従業員を解雇し、それゆえ家計の所得は減っていきます。つまり、失業した人々が減らす貯蓄と消費を削った人々が増やす貯蓄が等しくなったときには、全体としての貯蓄、つまり金融資産は増えないのです。これが経済学者ジョン・ケインズ(John M. Keynes)の有名な｢倹約のパラドックス｣(paradox of thrift)です。
(投稿日時　2024年10月12日)　成田　滋